YouTubeのショート動画で収益化をする第一歩として、YouTubeがクリエイター基金（YouTubeショートファンド）を開始し、日本でも正式に告知ページができていました。受け取り方法や資格などをまとめます。
YouTubeショートの収益化の1つとして開始
最大の魅力は、YouTube パートナー プログラム（YPP）に参加していなくてもショート動画から収益化をはたすことができるとのことです。
これは基金ですので、対象はすべての動画クリエイターに及ぶとのこと。これはうれしいですね。
すでにいろいろなところで、YouTubeショートの基金分配については報じられていますが、収益化についていちおうまとめます。
- 1年かけてYouTubeショート動画の対象クリエイターに、約100億円の基金を分配
- ショート動画のパフォーマンスに応じて、毎月クリエイターに連絡（月初に通知）
- 過去180日間にオリジナルのショート動画をアップしているなどの条件クリアが必須
じつはわたしもこっそり、YouTubeショート動画チャンネルを立ち上げています。よろしければ応援＆チャンネル登録、よろしくお願い致します。
＞＞Kagua #shorts – YouTube
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公式が解説するYouTubeショート報奨金の受給要件
＞＞YouTube ショート クリエイターのためのファンド – YouTube コミュニティ
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すべてのショート動画が審査の対象になる
申請する月にアップロードされたショート動画だけでなく、視聴されたすべてのショート動画の視聴回数で、ショート動画のパフォーマンスとして考慮され収益化が可能になります。
報奨金は再生数だけでなく、全体パフォーマンスや地域によっても加算など調整がある
対象となったチャンネルには、100～10000米ドルの金額に加えて、チャンネルのショート動画の全体的なパフォーマンスや、視聴者の住む地域に基づき、調整されるボーナスも各月ごとにあります。
基準となるパフォーマンスは地域によって異なる
YouTubeの短い動画のパフォーマンスのレベルは、視聴者の住む地域によって異なるそうです。また、ショート動画を作成するクリエイターの数の変動によって月ごとに異なる可能性があるとのこと。
受給資格は月ごとに更新、対象にならずとも継続が大事
ある月に要件を満たせなかったとしても、その翌月には対象になる可能性があります。ですから、継続的にYouTubeショート動画を投稿しましょう。収益化をめざしている人なら、誰にでもチャンスがあります。
通知がきたら25日まで受け取り申請をしないと無効になる
報奨金をもらえる条件を満たしたクリエイターには、毎月第2週に YouTubeから連絡があるそうです。ここに報奨金受け取りのための申請方法がかかれていますので、その月の25日までに忘れずに申請しましょう。申請せずに期限がきれると無効となります。
また、AdSense連携ができている、規約に同意するなど、一般的な手続きも必須です。注意してください。
拡大をつづけるYouTube経済圏
TikTokやInstagramなどに比べると、金額は少ないようにみえるYouTubeショート動画のクリエイター基金。
それでも、YouTube経済圏はまだまだ拡大しています。反響があれば、さらにアクセルをかけてくる可能性はあります。クリエイターアカデミーなど短期的に収益にならない事業でも、長期的にメリットがあると判断すれば続けるだけの体力はあります。
＞＞【特集】成長を続けるYouTube経済圏、GDPへの貢献は160億ドル、34万人の雇用を創出 | Media Innovation
今後、YouTubeショート動画や、Instagramリールなど、ショート動画が動画マーケティングの主戦場になりそうな予感。
YouTubeの広告パートナーになってなくても、資格はありますので、この機会にどんどんYouTubeショート動画を投稿して、収益化をめざしてみませんか。
